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災害栄養情報研究室

被災した人の栄養不足を改善するための情報は、どれくらいの人が知っていたのか？使っていたのか？

東日本大震災直後、被災した人の栄養不足を改善するために、栄養支援情報ツール（栄養の参照量、マニュアル、リーフレット等。以下、支援ツール）が作成されました。 被災地では、どんな栄養支援情報が必要とされるのかを把握し、今後の支援ツール開発に役立てることを目的として、6種類の支援ツールをどれくらいの人が知っていたのか、使っていたのかを調べました。

研究方法の概要
2012年8月に岩手・宮城・福島の被災3県の栄養士会会員1,911名に質問紙調査を行い、回答があった435名（回収率22.8％）を対象に解析しました。

結果
支援ツールをどれか1つでも知っていた人は160名（認知率36.8%）、1つでも使った人60名（使用率13.8%）でした。保健所等の行政機関で働いている管理栄養士・栄養士（以下、栄養士）は、病院や学校等で働いている栄養士よりも、認知および使用率が高かったことがわかりました。 6種類の支援ツールのうち、食事摂取基準の活用版である「避難所での栄養の参照量（以下、栄養参照量）」は認知および使用率が最も高く、次いで「災害時の栄養・食生活支援マニュアル」でした。

この研究から考えられること
東日本大震災では、これらの支援ツールを知っていた人・使っていた人は、非常に少ないことがわかりました。 支援ツールを知ってもらう取り組みとして、①行政機関の栄養士から他職域の栄養士へ情報を伝える方法の検討、②被災状況やニーズに応じた支援情報の提供が必要です。